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ハードディスク消去ツール / マニュアル本 改訂第二版 / アカデミックキャンペーン
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初版: 2012-02-04
最終更新日: 2012-02-04

2月は セキュリティ月間だそうですので

「ハードディスク消去ツール『wipe-out』」

アカデミックキャンペーンのお知らせ

教育研究機関に、最新版マニュアル本とCDをタダ（実費当方負担）でプレゼントします


●はじめに

小学校のような初等教育機関から、大学などの高等教育・研究機関において、 「ハードディスク消去ツール『wipe-out』」をご利用いただいているとの 情報を得ました。作者として大変うれしい限りです。

「ハードディスク消去ツール『wipe-out』」は、情報漏洩対策の手段の 一つとして、幅広い方々にご利用いただいておりますが、

といった、利用されるみなさまによる「布教活動」が、 普及を後押ししているのではないかと考えました。


●キャンペーン内容

そこで、みなさまへの感謝の意を形とするため、教育機関などを対象として をセットしたプレゼントを「期間ならびに数量限定」で実施しようと思います。


●キャンペーンに応募できる方

以下に対象となる教育機関や応募できる方などの例を示します。
  1. 学校教育法 （昭和22年法律第26号、最終改正平成23年6月3日法律第61号） で規定される教育機関 の教員ならびに職員
  2. 児童福祉法（昭和22年法律第164号）で規定される児童福祉施設 の職員（保育士など）
  3. 地方自治法（昭和22年法律第67号）、 地方教育行政の組織及び運営に関する法律（昭和31年法律第162号） で規定される教育委員会ならびに教育機関 の職員
  4. 職業能力開発促進法（昭和44年法律第64号） で規定される公共職業能力開発施設および職業訓練法人 の教員ならびに職員
  5. 国および地方自治体が設立した大学校の教員ならびに職員
  6. 国立大学法人法（平成15年法律第112号）で規定される 大学共同利用機関法人および大学共同利用機関の教員ならびに職員
  7. その他、理化学計測機器、パソコンやソフトウェアなどの購入時に 製造者や販売者が規定するアカデミックディスカウントを利用できる 教育研究機関の教員ならびに職員
  8. 以上の学校・教育研究機関・福祉施設に類する組織の教員や職員
とりあえず思いついた例なので、この条件に当てはまらない場合でも、 お気軽にお問い合わせください。


●応募方法

以下の事項を書いたメールを 作者のメールアドレスに お送りください。 なお、メールの件名は 

	【キャンペーン】wipe-out送付希望

としてください。メールは日本語（できればISO-2022-JP）でお願いします。

【応募時連絡事項】

  1. 応募者のお名前（氏名・できれば「よみがな」もお願いします）
  2. 応募者の電子メールアドレス（属する組織で使っているアドレス）
  3. 応募者が属する組織の名称
  4. 応募者が属する組織が応募資格のどこに該当するか（or 該当しそうか）
  5. 応募者が属する組織のウェブサイトのアドレス
  6. 応募者がその組織に属していることがわかるウェブページなどのアドレス （教員一覧のページなどがあれば、それをお知らせください）
  7. 属する組織における応募者の役職 （教諭・講師・助教・准教授・教授・技官・技術職員・事務職員など）
  8. マニュアル本ならびにCD-Rの送付先住所 （応募者の自宅住所など、属する組織外を送付先とすることはできません）
メールをいただいたら、おおむね一週間以内に、 折り返しメールを差し上げます。 ご応募いただいた内容について確認させていただいてから、 メール便などでマニュアル本とCDをお送りします。


●その他